身体拘束最小化に関する基本方針
当院では、患者様の尊厳と人権を尊重し、安心して療養生活を送っていただけるよう、身体拘束の最小化に取り組んでいます。
身体拘束が患者様の身体面・精神面に及ぼす影響を職員一人ひとりが理解し、身体拘束を行わない医療・看護を基本とします。患者様の状態を多面的に評価し、身体拘束に代わる方法を多職種で検討するとともに、緊急やむを得ない場合を除き、身体拘束を行わない診療・看護の提供に努めます。
やむを得ず身体拘束を行う場合においても、その必要性を継続的に評価し、必要最小限の方法・時間とするとともに、できる限り早期に解除することを目指します。
1.身体拘束に関する基本的な考え方
身体拘束とは、患者様の身体または行動の自由を制限することを目的として、本人の意思に反して行う行為をいいます。
身体拘束は、患者様に身体的・精神的な苦痛をもたらすだけでなく、身体機能の低下や認知機能への影響など、さまざまな弊害につながる可能性があります。
当院では、患者様の安全を確保することと、患者様の尊厳・人権を守ることの両立を目指し、「身体拘束を行わないこと」を基本とした医療・看護を実践します。
身体拘束に該当するかどうかは、使用する物品や方法だけで判断するものではありません。その目的、患者様の状態、本人の意思、身体や行動の自由を制限している程度などを総合的に判断します。
2.身体拘束に該当する行為
具体的には、以下のような行為が身体拘束に該当します。
- ベッドや車椅子等に身体を固定すること
- 手袋型のミトン等を装着し、手指の動きを制限すること
- 車椅子や椅子から立ち上がれないように固定すること
- 自分で開けることのできない居室等に隔離すること
- 衣類やベルト等を使用して身体の動きを制限すること
- 行動を落ち着かせることを目的として、薬剤を過剰に使用し鎮静すること
- その他、患者様の意思に反して身体または行動の自由を制限すること
なお、上記に該当しない方法であっても、患者様の意思に反して身体または行動の自由を制限する行為については、身体拘束に該当する場合があります。
3.身体拘束を行わないための取り組み
当院では、身体拘束を行わないことを基本とし、患者様の状態、生活背景、治療内容等を十分に把握したうえで、身体拘束に代わる方法を検討します。
具体的には、以下のような取り組みを行います。
- 患者様が安心して過ごせる環境の整備
- 転倒・転落等のリスクに応じた見守り
- ベッドや車椅子等の環境の工夫
- 患者様の生活リズムに配慮したケア
- 疼痛、不安、不眠、排泄等、身体拘束につながる要因への対応
- リハビリテーションの活用
- 薬剤の適正使用
- ご家族等との連携
- その他、患者様の状態に応じた個別的な対応
これらの方法を多職種で検討し、患者様にとってより安全で、身体拘束を必要としない方法の実践に努めます。
4.やむを得ず身体拘束を行う場合
身体拘束は原則として行いません。
ただし、患者様または他の患者様の生命・身体を守るために、緊急やむを得ない場合には、身体拘束以外の方法では危険を回避できないことを十分に検討したうえで、必要最小限の身体拘束を行うことがあります。
身体拘束を行う場合には、以下の3つの要件をすべて満たしていることを確認します。
切迫性
患者様本人または他の患者様の生命・身体が危険にさらされる可能性があり、その危険性が著しく高いこと。
非代替性
身体拘束以外に、その危険を回避するための方法がないこと。
一時性
身体拘束が一時的なものであり、必要最小限の期間に限られること。
これらの要件については、単に「安全のため」という理由だけで判断することなく、患者様の状態や周囲の状況を踏まえ、多職種で慎重に検討します。
5.身体拘束を行う場合の対応
身体拘束が必要と判断された場合においても、患者様の安全を確保するとともに、身体拘束による心身への影響をできる限り最小限にするよう努めます。
① 必要性の検討
患者様の心身の状態や危険性を評価し、医師・看護師等の関係職種で身体拘束の必要性を検討します。
身体拘束以外の代替方法についても可能な限り検討し、身体拘束を行う必要性を慎重に判断します。
② 患者様・ご家族への説明
身体拘束を行う場合には、その必要性や理由、具体的な方法、予定する期間等について、患者様またはご家族に説明します。
可能な限り患者様本人の意思を尊重し、不安や苦痛の軽減に努めます。
③ 診療録等への記録
身体拘束を行う場合には、必要性や実施状況について診療録等に適切に記録します。
主な記録内容は以下のとおりです。
- 身体拘束が必要と判断した理由
- 患者様の状態および危険性
- 身体拘束以外の代替方法を検討した内容
- 身体拘束の具体的な方法
- 身体拘束を行う時間・期間
- 患者様・ご家族への説明内容
- 身体拘束中の患者様の状態
- 身体拘束の継続・変更・解除についての検討内容
④ 継続的な評価と早期解除
身体拘束を開始した後も、患者様の状態を継続的に観察し、その必要性を定期的に評価します。
身体拘束を継続することを前提とせず、**「身体拘束を解除できる状態になっていないか」「他の方法に変更できないか」**を常に検討します。
身体拘束の必要性がなくなった場合には、速やかに解除します。
6.身体拘束最小化に向けた体制
当院では、身体拘束の最小化を組織的かつ継続的に推進するため、身体拘束最小化チームを設置しています。
身体拘束最小化チームの構成
身体拘束最小化チームは、多職種で構成し、それぞれの専門的な視点から身体拘束の最小化に取り組みます。
- 医師
- 看護師
- 薬剤師
- リハビリテーション職員
- 医療事務
主な活動内容
身体拘束最小化チームでは、以下の活動を行います。
- 院内における身体拘束の実施状況の把握
- 身体拘束を行っている患者様の状態および必要性の確認
- 身体拘束の解除・縮小に向けた検討
- 身体拘束に代わる方法の検討
- 病棟等へのラウンドおよび現場支援
- 身体拘束最小化に関するカンファレンス
- 身体拘束最小化に関する職員教育・研修
- 身体拘束に関する院内の課題や傾向の分析
- 身体拘束最小化に関する取り組みの評価・改善
- 身体拘束最小化に関する指針の見直し
7.職員教育・研修
身体拘束を最小化するためには、職員一人ひとりが身体拘束による弊害や、身体拘束に代わるケアについて理解し、実践することが重要です。
当院では、身体拘束最小化に関する知識や考え方を職員間で共有し、患者様の尊厳と人権を尊重した医療・看護を実践できるよう、必要な教育・研修を継続的に行います。
また、日々のケアを振り返り、身体拘束を行わずに患者様の安全を確保するための方法について、多職種で検討します。
8.当院が目指す身体拘束最小化
身体拘束の最小化は、単に身体拘束の件数を減らすことだけを目的とするものではありません。
患者様の安全を守りながら、一人ひとりの尊厳、人権、主体性を尊重し、その人らしく療養生活を送ることができる環境をつくることが、当院の目指す身体拘束最小化です。
当院は、多職種が連携し、患者様・ご家族とともに身体拘束の必要性について考え、患者様の思いに寄り添いながら、**「できる限り身体拘束を行わない医療・看護」**の実現に向けて、継続的に取り組んでまいります。